公益財団法人日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団(大阪市)は「ホスピス・緩和ケアに関する意識調査」を実施した。この調査は同財団が2006年、08年、12年の過去3回実施してきたもの。今回は6年ぶりの調査。全国の20歳から79歳までの男女1000名が対象。「がん告知の希望」や「自身の予後を知りたいか」などの設問について過去と比較調査したほか、「人生の最終段階に受ける治療の意思決定を委ねたい相手」といった近年の終末期医療における課題に関する設問も盛り込んだ。

 「余命が限られている場合、自宅で過ごしたいか」と質問した項目では「自宅で過ごしたい」とした回答者が全体の約7割。このうち、「実現は難しいと思う」とした人の割合は41.6%で「自宅で過ごしたいし、実現可能だと思う」と回答した人の31.2%を上回っている。一方で過去調査と比較すると63.3% → 61.5% → 63.1% → 41.6%と大幅に減少しており在宅医療に対する理解が進んでいることが伺える。

 

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