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 メディカル・ケア・サービス(さいたま市)は5日、同社のグループホーム6施設で実施された自立支援介護の事例報告会を実施。すべての施設で利用者のQOL改善に至った事例を紹介した。山本教雄社長は、2年後を目途に国際医療福祉大学大学院の竹内孝仁教授が確立した自立支援の理論(竹内式)を同グループの全国の事業所で実施する方針を示した。

 

 

2年後に全国事業所導入へ

冒頭の挨拶に登壇した山本社長は「これからはさらなる質の追求を目指す」とケアのレベルアップを宣言。その手段として、水分・食事・排泄・運動の4側面からアプローチする体系化された自立支援の手法である「竹内式」を導入するとし、「2年後を目途に、全国の事業所で竹内式を実践できる状況を整える」との考えを示した。

 

基調講演を行った認知症戦略室の杉本浩司副室長は「水分摂取により覚醒レベルが高まった」と報告し、竹内式の効果を評価。続けて、「それぞれの利用者に合わせた適正量の水分を見極めること」と実施時のポイントを解説した。

 

 

今回の事例報告会では、今年6月より竹内式を試験導入してきた埼玉県内の6施設が、5ヵ月間の実施状況を報告。竹内式で重視される水分摂取、食事、排泄、運動を促進するための具体的な取り組みを紹介した。

 

水分摂取促進の例では、「大宮指扇ききょうユニット」において、たんぱく質と鉄分の摂取により水分摂取量増加に成功した84歳の女性入居者の事例を紹介。やかんで湯を沸かす際などに「鉄卵」を使用して鉄分を摂れるようにする、1日1個卵を食事に追加するなどを実施。それにより、赤血球数、血色色素が基準値に収まったことで身体状態が改善。それにより水分摂取量が1日約600ミリリットルから1400ミリリットルまで引き上げることに成功した。

 

 

竹内式の試験導入について、メディカル・ケア・サービスでは埼玉県内の事業所に先立ち、2018年12月から長野県内の5施設で実施し、効果を検証してきた。長野県内での結果(実施6ヵ月後)では、86.3%の利用者に「排便状況の改善」、「覚醒時間の延長」、「歩行の安定」など何らかのQOL改善効果が確認できていたという。

 

 

埼玉の6施設では5ヵ月経過時点で75%の利用者にQOL改善が認められたと判断。最終的な試験導入期間の6ヵ月後には、長野の5施設と同等の成果になる見込みだ。

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