スポンサーリンク

 

 

 

日本の家庭約80%に普及している温水洗浄便座は、元はスイスとアメリカで限られた人向けの医療機器として開発された。スイスのクロス・オ・マット社は身体が不自由な人、アメリカン・ビデ社は痔を患った人の使用を想定していた。クロス・オ・マット社の製品は、便器そのものに温水発生装置が付いている構造で、温水・温風のオン・オフは足で行う仕組みとなっていた。

 

1964年、日本の大手衛生陶器メーカー2社はそれぞれを輸入。3年後、うち1社で国産温水洗浄便座の販売がはじまった。当時の日本は下水道の整備率が低く、トイレも和式が主流であったが、下水道の整備とともに、トイレも洋式に変わっていった。

 

機械遺産に認定された温水洗浄便座(提供TOTO)

 

メーカーは普及に向け、まず水道工事屋の自宅に設置してもらい、経験談に基づく商品説明を個々の家庭で行うという地道な努力を行った。また、1982年、「おしりだって、洗ってほしい。」というテレビCMも周知に貢献した。温水洗浄便座が設置してある公共施設のマップを作り、使った人の体験を小冊子にまとめるなどの販促活動も行なわれたという。

 

 

 

そこには、「覗きこんだら顔に水があたった」、などの失敗談とともに、痔の患者さんから「この商品を待っていた!」、「便秘が解消された」、「手が不自由でいつも誰かに行ってもらっていたことが自分でできて涙が出るほど嬉しかった」など感動の声がつまっている。

 

 

安全性、使い勝手も年々進化をとげている温水洗浄便座であるが、社会の文化を「誰もが暮らしやすい」に変え、定着させたことは並大抵の努力ではない。ライバル企業同士の切磋琢磨の結果でもあるが、このすごさはなによりも、出発時から障害のある人たちも対象としていることである。更なる定着と発展が楽しみである。

 

 

星川 安之氏(ほしかわ やすゆき)
公益財団法人共用品推進機構 専務理事
年齢の高低、障害の有無に関わらず、より多くの人が使える製品・サービスを、「共用品・共用サービス」と名付け、その普及活動を、玩具からはじめ、多くの業界並びに海外にも普及活動を行っている。著書に「共用品という思想」岩波書店 後藤芳一・星川安之共著他多数

 

 

スポンサーリンク

この記事が気に入ったら
フォローしよう

最新情報をお届けします

Twitterでフォローしよう