食から認知機能について考える会
食から認知機能について考える会（代表：国家公務員共済組合連合会虎の門病院顧問 大内尉義氏）は9月14日、発足記者会見を開催した。会見では、「食と認知機能に関する意識調査」の結果が発表され、機能性食品について、信頼できるエビデンスが不足している現状が明らかになった。
設立メンバーの大内尉義代表（右）と堀江重郎氏（左・順天堂大学医学部泌尿器外科学教授）
同団体は、「食や生活習慣の改善により、脳の認知機能低下の予防に繋がる」ことを、エビデンスに基づき、一般向けにわかりやすく発信する目的や、認知機能改善を謳う食品などについて、適正な情報を発信することを活動目的としている。
認知症は根本的な治療薬がないため、早期発見や予防が重要となる。そのため、食事などの生活習慣、機能性食品成分の活用による進行防止や予防に対しての期待が高まっている。欧米諸国などでは、それらの研究が幅広く展開しており、エビデンスの構築も進んでいる
開会の挨拶で大内代表は、「日本では、エビデンスがなく不正確な情報が多く出回っている」と危惧し、正しい情報の発信が必要とされている現状を述べた。
また、会見では一般社団法人日本認知症予防学会（北九州市）と共同で実施した、「食と認知機能に関する意識調査」の結果についての解説が行われた。
食や食成分が認知機能改善に効果があるか、という設問に対して、一般では54.6％、医師メディカルスタッフでは77.1％が「思う」と回答した一方で、機能性表示食品等の食成分エビデンスは信頼できるか、という回答に「できる」と回答したのは、一般で20.0％、医師メディカルスタッフで18.7％に留まった。食による認知機能改善への期待は高いが、信頼できるエビデンスが無い、という現状が浮き彫りとなった。
