特定医療法人社団研精会(東京都調布市)の介護老人保健施設デンマークイン新宿は、超強化型老健。職員・利用者家族の意識喚起と自宅での生活を想定したリハビリで、在宅復帰率を1年間で20%以上上昇させた。

 

「在宅復帰率を上げる上で、ポイントとなるのは『職員の意識』と『家族の意識』」と法人本部の真鍋昌世顧問は言う。デンマークイン新宿では月に1回、職員の勉強会を開催。ゴールは在宅復帰であることを意識づけた。これにより、職員の動きが変わったという。ケアプラン作成時には自宅玄関の蹴上の高さ、階段の高さ、便座の位置、浴槽の高さなどを職員が徹底的に確認。リハビリは、車椅子で生活するのか、杖を使うのか、自立歩行なのかも考慮し、自宅環境を想定して行う。

 

 

「勉強会を行っていることで、職員がほかの職種の業務についても理解している。多職種が連動して動けているのは強み。例えば、介護職のスタッフが食事介助の際になるべく手を貸さず、1人で食べる力を強化するための介助を行うなど、『生活すべてが機能訓練』を実現できている」と山崎由紀子事務局長。

 

利用者の家族は、老健が在宅復帰を目指す施設であると理解していない場合もあるという。インテークの段階で老健の役割から説明し、自宅での生活に家族が協力できるかを念入りに確認する。「訪問リハ、デイケアなどを通じ、老健が退所後もサポートできることをしっかり説明する」と真鍋顧問は語る。

 

 

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