富士フイルム(東京都港区)と地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(同豊島区)は11月7日より、AI技術を活用した新たな認知症スクリーニング検査手法について共同研究を開始した。受診者にとって負担が少なく簡便な認知症スクリーニング検査手法の確立を目指す。
運動機能低下を目の動きで判定
研究では、眼鏡型ウェアラブルデバイスを用いて対象者の目や身体の動きといったデータを取得。それをAIによって解析し認知症の疑いの有無判定に有効なデータ指標を特定する。次のステップとしてデータ指標に基づき、認知症の疑いを判定するアルゴリズムを構築、そのアルゴリズムを用いた認知症の疑いを判定する症例の収集・評価を行う。
今回の共同研究の着眼点は、認知症の中核症状として知られる運動機能の低下を、眼鏡型ウェアラブルデバイスによって目や体の動きに関するデータから判定すること。多くの認知症診断・治療を行う東京都健康長寿医療センターの知見と富士フイルムが持つ解析技術を活かす。
研究の背景には、認知症者の数が2025年に700万人まで増加すると見込まれる中、認知症の検査は専門医による問診、MMSE(認知症のスクリーニングとして使用される神経心理検査)、MRI画像検査などが必要なため受診者にとって負担が大きいことにある。認知症の早期発見・早期の対応を可能とするため、より多くの人が簡便に受けられる新たな認知症スクリーニング手法の確立に向けて研究を進める。
