成長戦略にFC加盟

訪問マッサージを全国に約300店舗展開するフレアス(東京都渋谷区)によると、高齢者の増加に伴う在宅サービスの需要拡大により、他産業はもちろん、医療機関・介護事業者が訪問マッサージに参入するケースも増えているという。独立や新規事業を成功させる効率的な経営手段として、フランチャイズ契約によって、成長戦略を描く法人が少なくない。昨年、訪問マッサージに参入した4法人の事例を紹介する。

 

 

■訪問歯科とのシナジー効果図る

東京・埼玉・千葉で計6拠点の歯科医院を運営するメディプラングループ(東京都世田谷区)は昨年、訪問マッサージを開始した。訪問歯科診療との相乗効果を狙い、患者を様々な面からサポートする。
「口の中から体の健康を考える」ことを理念としている同法人。亀井勝行理事長は「在宅医療・介護が推進されているなか、歯科だけでは限界を感じ、在宅サービスのさらなる拡充を図ることにした」と話す。
在宅サービスを強化するにあたり、着目したのが比較的参入への敷居が低い訪問マッサージだった。歯科医院6拠点のうち、フレアスが出店していなかった東京都府中市で訪問マッサージ第1号店を開業した。
「マッサージを始めることで、歯科とは別の切り口から患者をサポートできる。訪問歯科の患者は、通院困難者であり、訪問マッサージのニーズが多いと実感している。訪問マッサージは専門外のため、フランチャイズに加盟することで、患者が必要としているサービスを、法人内で提供できる体制を整えられる」(亀井理事長)
今回の訪問マッサージへの参入を皮切りに、今後は歯科医院を拠点に訪問看護などの展開も視野に入れている。

 

 

■介護報酬減への対策

東京・埼玉でグループホーム・デイサービスを運営するファナウェル(群馬県伊勢崎市)は昨年3月、訪問マッサージに参入した。群馬県伊勢崎市の薬局で薬剤師として勤務する傍ら、介護事業を経営する高野幸博社長は、「会社の存続のためには、事業の多様化・拡大は避けられない」と話す。
同社は7年前にデイサービスのフランチャイズに加盟し、東京都練馬区でデイをオープン。
立ち上げから3〜4年で地域の認知度が高まり、経営は黒字化したものの、近年は人件費の高騰と介護給付費の削減によって、利益率が減少。高野社長は2年ほど前から危機感を抱くようになったという。デイサービスの新規出店を考えたが、近隣の他事業所が相次いで閉鎖を余儀なくされているのをみて、デイではなく、既存事業とのシナジー効果が得られる訪問マッサージへの参入を決意した。
フランチャイザーの下調べを重ね、昨年2月頃から開業の準備を開始。圧倒的な拠点数を持つ上場企業、フレアスに加盟した。
高野社長は「経験したことのない事業は、ノウハウを得るまでに数年かかる。急速に進む高齢化に追い付くためには、スピードが勝負。そのため、新規事業を始める場合には、フランチャイズの加盟がベスト。フレアスは星野リゾートと専属マッサージ契約を締結していることから、サービスの質が担保されていると判断し、契約を決断した」と話す。

 

 

■理学療法士の起業

13年間理学療法士として回復期リハビリテーション病院で勤務してきた内山隆範さんも、事業継続のためのレールが敷かれたフランチャイズで、昨年4月に独立。愛知県名古屋市で訪問マッサージを開業し、起業という昔からの夢を実現させた。
内山さんは病院勤務時代、患者が在宅に戻るまでの限られた期間しか介入できず、また退院後にADLが低下してしまう患者を目の当たりにし、在宅患者に本当に必要なサービスを届けたいと思うようになったという。
「病院から在宅に出ることで、患者を最後までサポートできる。また、家族とコミュニケーションを図ることで、その人に最適なケアを提供できるため、専門職としてやりがいを感じる」
いずれは自社で様々なサービスを提供できるよう、複合的なサービス展開を目指す。

 

 

■地域ニーズに対応

静岡市を拠点に調剤薬局やデイサービスを運営するアイドラッググループは、訪問マッサージという在宅サービスを拡充することで、地域の人たちの「日常生活」をサポートする。
同社は43年前に第一号店となる調剤薬局を静岡市葵区で開業。その後、地域の開業医から声がかかると、新規出店し、現在は8店舗運営している。また、高齢者の集いの場を創って欲しいという声があれば、デイサービスも立ち上げた。
在宅医療も強化しており、地域では大手チェーン薬局が数多く並ぶなか、静岡市内で行われている居宅療養管理指導の約20%を同社が占める。
「薬局事業を主軸に、40年以上にわたり、地域に必要とされているサービスを提供してきました。訪問マッサージを手掛けることで、住民の生活を垣間見ることができれば、私たちがサポートできる範囲が広がるのではないか」と石川優子社長は追求する。
「フレアスは請求などの事務手続きを代行してくれるほか、直営店もあるため、何か問題があれば、すぐに相談できるので安心」と話す石川社長。サービスの質を担保しつつ、自社の自由が利く手法として、フランチャイズ加盟による事業拡大が最適な経営戦略だという。

 

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