遠隔リハビリ普及へ　独企業とジョイントベンチャー　メディカルインフォマティクス

悠翔会が医療顧問に

医療法人社団悠翔会のMS法人メディカルインフォマティクス(以下・mics/東京都千代田区)は3月20日、ドイツで保険適用のもと遠隔リハビリサービスを提供するEvoCare Holdings AGとともにジョイントベンチャーEvoCare Japan(同港区)を設立。日本でも、遠隔リハビリの普及を目指す方針だ。

EvoCare Japanの社長には、mics社長の佐々木美樹氏が就任する。悠翔会の佐々木淳理事長やリハビリ専門職らが医療顧問となり、遠隔リハビリプラットフォームの日本展開を支援していく。

同システムについて、ドイツでは退院後も病院の外来で使用し、継続的に同じリハビリチームで患者の在宅復帰をフォローするといった使い方がされており、2013年にバイエルン州で初めて保険適用されて以来、現在では約50病院・5万人ほどの患者に利用されている。

EvoCareHDのラルフ・コーネンCEOは「対面と同様の治療が可能な上、質とコンプライアンスが保てるシステム。パートタイムなど短時間でも効率的な診察が可能であり、有資格者の人材不足を解決できる」と語る。

日本国内のさまざまな課題に対しても、「人材不足や移動負担、時間的制約など物理的制限を排除し、セラピストの生産性を向上するだけでなく、リハビリの費用対効果も高められる」(佐々木理事長)など、期待が寄せられる。ドイツでは、従来のリハビリよりも優位であるとの臨床研究結果も出ているという。

システムは、Google Chromeのブラウザ上で動作。セラピストは同ブラウザから、患者に合わせて運動を処方する。患者は運動を実行している様子を自動で録画・アップロードでき、セラピストがこれを確認するという手順。今後、まずは対面とオンラインを組み合わせて提供していく考えだ。

設立記念式典の様子
左から、EvoCareHD アヒム・ハイン取締役、ラルフ・コーネンCEO、EvoCare Japan 佐々木美樹社長、外山光取締役