自費脳卒中リハ提供　オンラインでも対応

脳卒中に特化した訪問自費リハビリテーションの提供を目的に、昨年10月に設立されたのが紡(大阪市)だ。具体的な活動内容や、今後の目標などについて畠朋成社長にインタビューした。

紡畠朋成社長

訪問可能地域4月より拡大

――経歴を教えて下さい

畠　2010年に作業療法士となり、これまで介護事業所や病院で勤務し、現場から管理職まで一通り経験してきました。21年に個人事業として脳卒中に特化した訪問自費リハビリの提供を開始し、昨年法人化しました。

――サービス提供範囲や料金などは

畠　地域は阪神間および大阪環状線沿線が基本ですが、それ以外のエリアでも相談に応じます。一般住宅のほかに、高齢者住宅入居者への訪問実績もあります。今年4 月よりスタッフを増員しますので、サービス提供範囲はもう少し広げる予定です。具体的には宝塚市や川西市などの兵庫県北東部から北摂地域を想定しています。

費用は、30分の事前カウンセリング3回・1回90分のリハビリ12回・30分のオンラインリハビリ8回の「リハビリプログラム」で27万円(税込・以下同)、90分のリハビリ6回と30分のオンラインリハビリ3回の「メンテナンスプログラム」が13万円です。このほか60分の単発リハビリ1万3000円、30分のオンラインンリハビリ5000円も用意しています。また、事前カウンセリング30分・リハビリ60分・カウンセリング30分の無料体験プログラムもあります。

新型コロナウイルス感染症のリスクがある中で、通所リハビリや訪問リハビリの利用に対し不安を感じる人もまだまだ多いかと思いますので、オンラインリハビリは、今後積極的に提案していきたいと思います。また、高齢者施設にはレクリエーションも兼ねた集団オンラインリハビリも提唱していきます。

腰病など防ぎ経営効率改善　企業の健康経営支援も

――もうひとつ事業があるそうですが

畠　作業療法士の視点から、様々な企業・法人の従業員の職業病の原因を調査するだけでなく、介入・改善することで生産性の向上や離職率の低下を目指す「健康経営支援」を行っています。

例えば、腰痛が原因で従業員の業務効率が下がれば、企業にとっては大きな損失です。当社は、単に従業員の腰痛を改善するだけでなく、腰痛にならない働き方や企業文化の醸成支援までも手がけています。

身体のためには長時間ずっと座って仕事をしているよりも、適度に立ち上がる方がいいのですが、最近では会議や社内のやり取りをネットやメールで行うようになったこともあり、仕事中に立ち上がる時間が減っています。そうした状況に対し、定期的に立ち上がる機会が自然にできるような働き方の構築や、従業員個々の判断で仕事中に立ち上がって小休止することが咎められない職場の雰囲気づくりなどをサポートしていきたいと思います。

――今後の目標などを教えて下さい

畠　脳卒中患者が一般企業などで働くためのサポートを行っていきたいと考えています。例え身体に何らかの障害があったとしても、ほかの能力を活かして社会で活躍できる機会は数多くあるのではないでしょうか。