人事改革から特養経営改善 駆け抜けた30代～時田純氏も安堵／小田原福祉会 井口理事

2014年、僕は入職して5年目の35歳の時に、34事業所、450名の職員を擁する法人の「人財育成センター」に配属されました。配属当時は離職率が20％を超えていたことから、まず現任者教育を見直しました。OJTが機能するよう要因分析を行い、自前で教育体制を整備した結果、翌年には離職率を5％まで低下させました。　　ピンチでも〝挑戦心〟この当時、介護業界 ...